7日間の滞在で見えたこと
2025年8月下旬、私はナイロビを中心に7日間ケニアに滞在しました。目的は、ケニアにおける日本語教育の現状を知り、将来的に若者が日本で学び、働きたいと願ったときに直面する課題を探ることです。短い日程でしたが、現地でケニア人を雇用して事業を展開する企業経営者、30年間現地の日本語教育を支えてこられた日本人の大学の先生、日本大使館の関係者、そして現地で教えるケニア人日本語教師といった方々に直接お会いすることができました。産・官・学、さらに現地の教育現場、それぞれの立場からお話を伺うことで、今後のアフリカ人材の雇用に大きく関わるヒントが見えてきました。
英語トラックの留学生に共通する課題
今回の訪問には、個人的なきっかけがあります。昨年私が担当していた大学のキャリア授業にケニアからの交換留学生が参加していました。帰国を前に彼が語ったのは「将来は日本で働きたい」という強い思い。しかしその時、私はすぐに答えを返すことができませんでした。
多くの企業は一定以上の日本語力を求めますが、彼は日本語を十分に学ばないまま帰国していました。「日本で働きたい気持ちはあるが、企業の求める人物像とは離れてしまっている」。それは彼一人だけの問題ではなく、英語トラックの留学生に共通する課題かもしれません。では、帰国後に現地で日本語を学ぶことはできるのか。その環境は整っているのか。そして何より、「そもそも私が知らないだけで、他に方法があるのではないか？」――その問いが、今回の訪問につながっていきました。
出会った人々とそれぞれの課題
今回の訪問を実現できたのは、お世話になっている大学のキャリアセンターの方の大きなご協力があったからです。ケニアと全く接点のなかった私に、現地で活動されている方を紹介してくださり、一筋の光を与えていただきました。そのご縁が少しずつ広がり、今回、ケニアの日本語教育の鍵を握る5名の方と面談がかないました。
産業界の視点
最初にお話を伺ったのは、現地で社会ビジネスを展開し、多くのケニア人を雇用している企業、Zaribeeの社長の盛田連司さんです。この会社はバイクを仕事で使用する人を顧客とし、「レンタルから所有へ（rent-to-own）」という金融サービスを提供しています。Zaribeeがバイクを購入し、ライダーに分割払いで貸し出し、支払いが完了すると所有権が移る仕組みです。2024年までにすでに2000台以上を出荷しており、訪問時にも面談を待つライダー候補が数多くいました。
特徴的なのは、単なる貸し出しにとどまらず「安全運転研修」や「金融リテラシー教育」など、ライダーがより高収入を目指すための教育支援を行っていることです。こうした仕組みは、雇用を生み出すだけでなく、若者が社会で自立するための基盤づくりにもつながっています。
お話を伺いながら、ケニア社会が抱える課題も浮かび上がりました。大学を卒業しても就職できる若者はわずか20％にとどまり、そもそも大学に通う余裕のない家庭も少なくありません。貧困から抜け出せず、犯罪に巻き込まれる若者も多いのが現実です。そうした中で、この企業は若者にビジネスや道徳を学ぶ機会を与え、社会で自立できるよう支援しているのです。その姿勢には強い敬意を覚えました。
ここで行われている「教育」は、知識や技術だけでなく、社会で働く上での態度や心構えまで含まれています。それはまさに、日本で活躍する人材に求められる基礎そのものであり、今後の「人材教育」を考えるうえで学ぶべき点が多いと感じました。
この日、盛田氏との面会後にケニア人社員の方に社内ツアーと会社紹介をしていただき、より事業に対する理解を深めることができました。まさに日本人とケニア人が一丸となって会社を支えている、そんな理想の形を見ることができました。
学術界の視点
次に訪れたのは、盛田氏の紹介で伺った USIU（United States International University-Africa）です。ナイロビにある私立大学で、アメリカの教育システムに基づいたカリキュラムを提供しています。こちらで、30年以上にわたりケニアで日本語教育を続けてこられた 中村勝司先生にお会いする機会をいただきました。中村先生は、ケニア日本語教師会の創設メンバーで長年会長を務め、日本語教育の普及に大きく貢献されています。東アフリカ日本語教育会議の開催や論文・教材の出版、スピーチコンテストやJLPT運営への関与、日本大使館からの表彰など、多方面で活躍されています。また、日本の大学から交換留学生を受け入れるなど、ケニアと日本をつなぐ重要な役割を担っておられます。
先生にはケニアの日本語教育現場やその歴史などの非常に貴重なお話を伺いましたが、お話の中で特に印象的だったのは、日本語を学ぶ学生さんの多くが日本の文化に興味を持っていて、「アニメや漫画をきっかけに日本語を学ぶ学生が多い」という点でした。YouTubeを通じてアニメに触れる若者は増えており、コスプレイベントも毎年盛況で参加者が年々増加しているそうです。ちょうどその翌日のTICAD関連のニュースでも取り上げられていました。
一方で課題も多くあるようです。日本語学習者は他の外国語、特に中国語に比べて圧倒的に少なく、日本語を主専攻としている大学もまだ存在しません。また、卒業するまでにN4まで達する学生は限られているようです。背景には「日本語の難しさ」に加え、「学ぶ目的の不明確さ」や「成功モデルの不在」があるようです。現地での雇用に直結する中国企業と異なり、日本企業は駐在員が少なく中小企業が中心で、雇用に結びつきにくいのが現状です。そのため「日本語を学んでも仕事につながらない」という認識が学習者のモチベーション低下につながっており、いかに学習意欲を維持し、出口（就職や留学）へとつなげるかが大きな課題となっているようです。
さらに、学生の多くは英語を母語同様に使いこなすため、留学先としては日本ではなく英語圏を選びやすいという事情もあります。「日本語を学ばなければ就職できない」日本企業への関心が高まりにくいのも納得ができます。USIUに代表されるような国内のトップレベルの大学を卒業する学生を日本企業で雇用するには、日本企業の「英語学習」も必要になってくるのではないかと感じました。
お話はケニア国内にとどまらず、周辺国の日本語教育事情にまで及びました。長年にわたり広範な地域で日本語教育の発展に尽力されてきた中村先生の取り組みに、改めて敬意を感じました。
官の視点
次に訪れたのは日本大使館です。「日本語教育」と「大使館」はあまり結びつかないように思われるかもしれません。しかし、私自身が以前日本語学校で営業の仕事をしていた頃、何もないところから一番初めに相談に行くのはいつも大使館でした。大使館は現地の企業や教育機関、住民に関する情報を幅広く把握していて、その国を理解するための大切な入口になっていたからです。今回も同じように、日本にいるときに最初に訪れたのはケニア大使館でした。
今回の訪問では、広報文化センターの所長と経済産業を担当されている方にお会いしました。面会では、日本でケニア人材を必要としている業種や、積極的に採用している企業について具体的に伺うことができました。
ケニア人材は日本企業から「仕事ができる」「英語が明瞭でわかりやすい」「空気を読む力がある」など高く評価されているそうです。特に人手不足が深刻な船舶業、建設業、介護分野での需要が大きく、さらにはアニメ業界でアウトソーシングのニーズが高まっているという意外なお話もありました。一方で、大学卒業層の若者の多くは金融や法律関係といった分野に関心が高く、日本で必要とされる業種とのミスマッチもあることがわかりました。とはいえ、ホテルや飲食業といったインバウンド関連の分野では、ケニア人の英語力が強みとなり、活躍の可能性が十分にあると感じました。
また、大使館はビザ業務だけでなく「文化の発信・交流」という役割も担っています。生け花や茶道などの文化イベントには多くのケニア人が参加し、継続して学びたいという声も多いそうです。和太鼓や日本の歌手を招いたイベントも過去には行われましたが、距離の問題から頻繁には実施できないのが課題とのことでした。
さらに、初心者向けの「無料日本語体験会」も定期的に開かれています。ただし有料となると継続する人はほとんどいないそうです。例えば1000シリング（約1150円）は日本人にとっては最低賃金程度の額ですが、月収3〜4万円の若者にとっては負担が大きく、学び続けるハードルとなっています。「将来のために学習へ投資する」という意識が広がっていないことも、日本語教育の継続性を難しくしている現状が見えてきました。
訪れて驚いたのですが、日本語教材や書籍が非常に充実しています。「みんなの日本語」やJLPT対策教材、日本文化に関する本、辞典、さらには漫画まで揃っており、日本語に関心のある学生が学べる環境が整っていました。実際に訪問した際にも、一人の若者がその図書室で日本語を学んでいる姿を見ることができました。
今回の訪問を通じて、日本とアフリカの協力をどう具体的に進めるのか、その難しさと可能性の両方を実感しました。滞在中、日本ではちょうどアフリカ開発会議（TICAD）が開催されていましたが、現場の声を聞くほどに「政策と実情のギャップ」を痛感しました。それでも、大使館が文化や教育を通して地域の人々とつながり、相互理解の懸け橋となっていることを強く感じました。
現地の先生の視点
最終日に訪れたのは、ケニヤッタ大学言語学部の Lydia Wamuti教授 です。ナイロビに隣接する県にあるご自宅に招いていただきました。先生は家族で日本に住んだ経験があり、日本語が堪能です。突然の訪問にもかかわらず、温かく迎えてくださいました。
Lydia先生は、大学だけでなく中学・高校にも外国語として日本語を導入する重要性を早くから訴えてきた方です。特に観光学部で科目の一つとして行われていた日本語授業を、言語学部の正式科目として取り入れるために10年以上働きかけ、ついに採択にこぎつけたとのこと。その長年の情熱には心を打たれました。
一方で、指導者不足や教育機会の限界といった課題にも直面しているようです。さらに上記でも挙げたような「学ぶ目的がはっきりしない」という点も、学習者が増えにくく、継続が難しい要因になっているといいます。こうした問題は単なる学習方法やモチベーションの工夫だけでは解決できず、国として制度的に日本語教育を支える仕組みづくりが必要だと強く感じました。ネパールやベトナムの事例が参考になるかもしれません。
また先生は大学での授業に加え、本当に日本語を学びたい学生には自宅でプライベートレッスンも行っています。公的な教育の枠を超えてでも必要な人に学びを届けたい――その強い思いに大きな感銘を受けました。
産・官・学・現地の先生、それぞれの悩みと可能性
この5日間で印象的だったのは、それぞれの立場が異なる悩みを抱えていることです。しかし同時に、それぞれが解決の鍵を握っているとも感じました。企業のニーズが学習目的を明確にし、大学が教育を支え、行政が制度を整え、現地の先生方がそれを根付かせる。この連携こそが今後のカギであり、協力の形によってアフリカ人材の雇用状況は大きく変わっていくと感じています。
おわりに
今回の短い滞在は、私にとって「点と点がつながる」経験でした。産・官・学、そして現地の教育現場。それぞれの声を直接伺うことで、ケニアの日本語教育と人材育成の全体像が少しずつ見えてきました。
ケニア人留学生の「日本で働きたい」という言葉に途方に暮れた自分に、ようやく小さな答えを返せたような気がしています。もちろん、これは本当にごく一部の情報で、すぐに結論を出すことなどできません。これからも現地の現実を知り、日本とアフリカをつなぐ方法を模索していきたい。そして、キャリアコンサルタントとして、若者たちの「日本で働きたい」という思いに応えられる道を、一緒に考えていきたいと思います。